⚠️ 最初に覚えておきたいこと
「銀行が貸してくれる上限額＝借りても安全な額」ではありません。銀行は審査基準（返済比率など）で機械的に判断しますが、実際の生活費・教育費・老後資金を考慮するのはあなた自身です。
借入可能額の2つの考え方
① 年収倍率（簡易計算）
「年収の何倍まで借りられるか」という目安。一般的に年収の5〜7倍が借入限度の目安とされています。
【例】年収500万円の場合
500万円 × 5倍 ＝ 2,500万円（安全側）
500万円 × 7倍 ＝ 3,500万円（上限目安）
※共働きの場合、合算収入で計算することもできます（収入合算・ペアローン）。
② 返済比率（銀行の審査基準）
銀行が使う基準。年間返済額が年収の25〜35%以内に収まることが審査の目安です。
【例】年収500万円、金利1.0%、返済期間35年の場合
年収の35%＝175万円/年＝約14.6万円/月まで返済可能
→ この月返済額から逆算すると約4,700万円前後まで借入可能（銀行審査上）
ただし返済比率35%は家計的にはかなりきつい水準。手取り収入から住居費・生活費・教育費・老後積立を引いた実態に合わせて考えましょう。
月々の返済額シミュレーション
金利と借入額・返済期間による月々の返済額の目安（元利均等返済の場合）
| 借入額 | 金利0.5% (35年) | 金利1.0% (35年) | 金利1.5% (35年) | 金利2.0% (35年) |
|---|---|---|---|---|
| 2,000万円 | 約5.2万円 | 約5.6万円 | 約6.1万円 | 約6.6万円 |
| 2,500万円 | 約6.5万円 | 約7.1万円 | 約7.6万円 | 約8.3万円 |
| 3,000万円 | 約7.8万円 | 約8.5万円 | 約9.2万円 | 約9.9万円 |
| 3,500万円 | 约9.1万円 | 約9.9万円 | 約10.7万円 | 約11.6万円 |
| 4,000万円 | 約10.4万円 | 約11.3万円 | 約12.2万円 | 約13.3万円 |
※あくまで概算です。元利均等返済（ボーナス払いなし）で計算。実際の返済額は金融機関によって異なります。
「無理なく返せる額」を逆算する考え方
手取り月収から逆算する手順
手取り月収を出す（額面ではなく税引後・社会保険料後の実際の受取額）
毎月の生活費・食費・光熱費・通信費・保険料などを引く
教育費・老後積立など将来のための積立額を引く
残った金額が「住居費に使える上限」。固定資産税・修繕積立金も考慮してローン返済額を設定する
※一般的に住居費は手取りの20〜25%以内が安全ラインの目安とされています。
📝 ご注意
このページのシミュレーション数値はあくまで目安であり、個別の融資判断・返済計画の保証ではありません。具体的なローン相談はFP（ファイナンシャルプランナー）・金融機関にご相談ください。